●ググれば？意外と出てくるいろんな情報≪日本語教育振興協会の有資格者になる重要性≫
●日本語教師養成講座の情報
最近では留学生や技能実習生の増加、関連分野の広がりと相まって、日本語教師養成講座の開講やそれらの情報なども増加しつつあります。
例えば、短期大学や専門学校、民間などの分野でも新規開設の動きが見られます。
●情報検索の重要さ
こうした新規開講含めて非常に重要なのは、「インターネットで情報をとる」ことです。とりわけ日本語学校や海外、民間が開校をしている日本語教師養成講座は資格学校や専門学校に比べて情報が少なかったり、限られていることが散見されます。
●日本語学校の探し方
通常の場合、日本語学校の情報は下記で一括検索が可能です。
▼日本語振興協会ＨＰ
つまり、国内の進学を目的としている、日本語学校に講師として採用される一つの条件で気をつけるべき点が追加されました。
日本語学校で日本語教員をするための採用条件の一つに、文化庁認可の日本語教師養成講座の受講が要件として定められたのです。これを、日本語教育振興協会の有資格者 と呼んでいます。
▼文化庁リンク
海外や民間、通信などの日本語教師養成講座の中には、こうした事実をしっかり説明をしてはいますが、日本語教師の職は上記↑日本語学校以外にもたくさんあり、文化庁認可の講座でなくても可能である旨説明をしているかのようなＨＰも散見されるようです。
これは一理ある事実ではあります。なぜなら、日本語教育の業界自体は民間で事業運営することは自由であり、教師養成講座の開設自体もやはり自由産業で誰しもが開設が可能です。しかし、テクニカルに正しくても、受講する側にとってはこれらの実態面におけるデメリットもしっかりと認識しておくことが肝要といえます。
つまり、国内に限って言えば、日本語教師として給料をもらい仕事として生計を建てる職種になりうる日本語教師と言うのは、日本語学校が多いという実態があります。現在でも、日本語教育はボランティアや交通費程度の謝礼などで支えられている厳然たる事実があります。そうした講座では特別資格は求められることはなく、文化庁の認可を受けた講座であることは当然ながら問われません。善意のボランティアは否定するものではありません。
しかし、生計を立てる日本語教師として国内の就業を想定している場合は、文化庁認可の日本語教師養成講座を受講し修了する選択が賢明ではないでしょうか？少なくとも、進学を目的とした日本語学校に就業を想定する場合、文化庁認可の講座でない場合は修了証が紙きれとなってしまいかねません。
もちろん、その他の採用要件である、大卒の主専攻または副専攻、或いは日本語教育能力検定試験の合格を満たす方はそれで応募が可能です。
何れにしても、上記のようにインターネットで情報検索をかけると、文化庁や関連団体がしっかりアナウンスをしています。
