現役日本語教師がお伝えする!【420時間養成講座の総合情報】

日本語教師養成講座の総合情報ブログ。授業の内容はじめ各学校の特徴や費用、日本語教師の求人など日本語教師にどうやったらなれるか?

●ググれば?意外と出てくるいろんな情報≪日本語教育振興協会の有資格者になる重要性≫

日本語教師養成講座の情報

 

最近では留学生や技能実習生の増加、関連分野の広がりと相まって、日本語教師養成講座の開講やそれらの情報なども増加しつつあります。

 

例えば、短期大学や専門学校、民間などの分野でも新規開設の動きが見られます。

 

●情報検索の重要さ

 

こうした新規開講含めて非常に重要なのは、「インターネットで情報をとる」ことです。とりわけ日本語学校や海外、民間が開校をしている日本語教師養成講座は資格学校や専門学校に比べて情報が少なかったり、限られていることが散見されます。

 

日本語学校の探し方

 

通常の場合、日本語学校の情報は下記で一括検索が可能です。

▼日本語振興協会HP

日本語教育機関案内 | 日本語教育振興協会

 

2017年から、国内の日本語教育地殻変動のスタートです。

つまり、国内の進学を目的としている、日本語学校に講師として採用される一つの条件で気をつけるべき点が追加されました。

日本語学校で日本語教員をするための採用条件の一つに、文化庁認可の日本語教師養成講座の受講が要件として定められたのです。これを、日本語教育振興協会の有資格者 と呼んでいます。

 

文化庁リンク

www.bunka.go.jp

 

海外や民間、通信などの日本語教師養成講座の中には、こうした事実をしっかり説明をしてはいますが、日本語教師の職は上記↑日本語学校以外にもたくさんあり、文化庁認可の講座でなくても可能である旨説明をしているかのようなHPも散見されるようです。

 

これは一理ある事実ではあります。なぜなら、日本語教育の業界自体は民間で事業運営することは自由であり、教師養成講座の開設自体もやはり自由産業で誰しもが開設が可能です。しかし、テクニカルに正しくても、受講する側にとってはこれらの実態面におけるデメリットもしっかりと認識しておくことが肝要といえます。

 

つまり、国内に限って言えば、日本語教師として給料をもらい仕事として生計を建てる職種になりうる日本語教師と言うのは、日本語学校が多いという実態があります。現在でも、日本語教育はボランティアや交通費程度の謝礼などで支えられている厳然たる事実があります。そうした講座では特別資格は求められることはなく、文化庁の認可を受けた講座であることは当然ながら問われません。善意のボランティアは否定するものではありません。

 

しかし、生計を立てる日本語教師として国内の就業を想定している場合は、文化庁認可の日本語教師養成講座を受講し修了する選択が賢明ではないでしょうか?少なくとも、進学を目的とした日本語学校に就業を想定する場合、文化庁認可の講座でない場合は修了証が紙きれとなってしまいかねません。

もちろん、その他の採用要件である、大卒の主専攻または副専攻、或いは日本語教育能力検定試験の合格を満たす方はそれで応募が可能です。

 

何れにしても、上記のようにインターネットで情報検索をかけると、文化庁や関連団体がしっかりアナウンスをしています。

 

 

【穴場】タダで日本語教師になる方法

日本語教師養成講座は高い!

 

民間の日本語教師養成講座は通常、授業料として概ね50-60万前後が相場です(2017年8月現在)。これが高いかどうか?はご自身の費用投資に対するバランスや価値観によります。たとえば、英語学校に通学しても、3カ月で10万前後するものもあり、ジムに通っても1カ月5.000円など費用がかかります。

 

●タダで受講する方法

①休職者支援訓練を利用する

国内の失業者や何らかの原因で仕事の継続が困難な場合は行政による支援を受けることが出来ます。その中に、日本語教師養成講座の受講がある場合があります。もちろん、本人の状況や所得など条件はありますが、その事項に該当した人は一見の価値があるのではないでしょうか?

 

つまり、国内の日本語教師業は失業対策の一環を担っている、厳然たる事実があります。とりわけ20-40代の男性失業者は雇用の調整弁として不安定な状況にある層が一定程度存在しています。

 

そうした人々に対する訓練として、行政支援を得た日本語学校が養成校として存在しています。通常は養成講座の通学費用は50-60万ですが、この講座では教科書代の12.000円受講が可能とのことです。

 

▼休職者訓練については下記参照

www.jeed.or.jp

 

2017年8月現在では、下記学校でまだ募集をしています。

▼メロス言語学

http://nintei.jeed.or.jp/kyushokushien/search/detail.xhtml?id=4-28-13-02-20-1253

http://www.meros.ac.jp/about_course.html

 

この日本語学校は歴史も古く、多くの日本語教師を養成している業界でもよく知られた機関です。授業見学も受け入れているようです。

 

帰国ボランティア教育訓練手当を受ける

この制度はJICAボランティア限定の話になりますが、活動の終了後、一定の条件を満たすと、費用が還付されます。

 

▼JICA公式HP関連リンク

www.jica.go.jp

 

現職参加制度を利用した場合はその対象とはなりません、活動の終了後に一定の職業訓練を受ける必要性が認められている証左と言えます。日本語教師の養成講座も申請が可能です。通学、通信ともに可能ですが、実施機関、実施場所とも日本国内である必要があります。

 

※※※ごくまれに、国外の日本語教師養成講座が「当機関も対象である」かのごとく表記をしている場合も散見されますので、注意が必要かもしれません。

(2017年8月現在)

徹底解説!【文化庁告示(新基準)とは?】

文化庁の「認可」

 

2017年から、日本語教師養成講座に大きな変更が加えられました。

 

それは、文科省文化庁)が日本語教師養成講座に届け出制を設けたことです。最大のポイントは「留学生の進学目的の日本語学校法務省告示校といいます)で教師をする場合、リストにある養成講座を受講する必要がある」ことです。

 

このリスト外の日本語教師養成講座もたくさんあります。インターネットで「日本語教師養成講座 海外」などど調べれば沢山ヒットするかもしれません。あるいはボランティア講座や短期の通信講座なども多種多様に検索できると思います。

 

養成講座の認可されたリストは文化庁公式HPからチェックが可能です。

http://www.bunka.go.jp/seisaku/kokugo.../kyoin_kenshu_list.pdf

 

 

●告示の最大のポイント

リストにない養成講座講座の修了証は法務省告示校に限っては教員資格としては認められない、ということになります。

逆に言えば、国外や留学目的ではない民間の語学学校(つまり、ビザを出さない語学学校)などでは、全く関係のない話である事がわかります。日本語教師に国家資格はありません。つまり、現状ではどこでもだれでも日本語教師養成講座の開設が可能です。

 

●今日の整理

 

日本語学校(留学生の進学目的の学校)→法務省告示校という

日本語教師養成講座には文科省の認可した機関とそうでないものがある

法務省告示校(①参考)で日本語教師をする場合は文科省認可の養成講座を受講する必要がある。

 

あまり知られていない【日本語教師養成講座】で効果を上げる方法

●専攻をよく調べておく

 

日本語教師養成講座の授業では、一般的に座学と実践があります。
この中でどの先生、どういう先生が担当されているのか?でその後の日本語教師人生が大きく変わります。

 

なぜなら、まだ日本語教師という職業は資格が国内で統一されていない面も多く、個人の力量や思い(言語感)におおきく左右される現実があるからです。

 

つまり、何か理論を習ったとしても、そこに「外国人に教える」という視点を常に持っていないと、ただの絵に描いた餅に終わってしまう訳です。相手は言葉の通じない人である、という前提で授業を進めないといけない。これは分かっていても、感覚的につかむことがなかなか難しいのではないでしょうか?

 

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●国文法か、言語学専攻か?

 

例えば、日本語の文法を習う授業が象徴例です。通常、「食べます」とか「食べて」というように、変化をさせて使い分けをしていますが、ここには一定のルールがあります。

 


この法則を学んだだけでは、何の意味もありません。

 

 

「それをどうやって学習者に伝えますか?」

 

 

という方法論を伴って初めて日本語教師の意味を持たせる事ができます。通常、国文法を専攻した先生は、文法の説明で止まりがちです。彼らは言葉を分析する専門家で、どう教えるか?誰に教えるか?を想定した研究をしていないのです。

 

これは致命的と言えます。

 

実は、日本語教育の分野ではまだまだこうした視座で論じる事ができる状況は生まれていません。例えばこれが、言語学を専攻した先生だったら?言葉を習ったり教えることに国文法よりは敏感ですから、一定の知見を持った、より実践的な授業を展開してくれるかもしれません。

ただし、国文法を一方的に批判することもフェアではありません。

なぜなら、日本語教師として経験を積み、素晴らしい授業をする国文法の先生もいるからです。この点、国文法だからダメとは一概には言えません。その担当される先生の経歴を見極める上で、国文法であれば日本語教師の経験を積むことで十分カバーしうるからです。この点こそまさに、個人の力量が大きく授業の成果に現れる理由です。

 

日本語教師養成講座では、講師の経歴をチェックしながら、自分がどのような教師になりたいか?進みたい道を想像しながら選ぶ先生を決めることが肝要と言えます。

【重要】日本語教師養成講座を選ぶ時のポイント

 文化庁の基準を満たす講座を選ぶ

 

2017年より、日本語教育は大きく動き出しています。

 

日本語教師養成講座を選ぶとき、文化庁の認可を受けている講座を受講することを強くお勧めします。2017年8月より、日本語学校で仕事を得る場合、この文化庁認可を受けた講座である必要があります。現状では、どこでも誰でも開設できる講座ですが、それゆえ問題も発生していました。教師の質の確保はじめとしたソフトのみならず、文科省サイドの許認可権や監督官庁と裁可の関係など綱引きもあったのではと思います。

 

つまり、2017年より「文化庁による事実上の許認可行政のスタート」であり、これは今までにない、大きな地殻変動であるといえます。

 

文化庁のHPで確認できる

どこの講座が文化庁の認可を受けているか?は文化庁HPで確認できます。最新情報を入手しつつ、記載の講座を調査して受講に進むことを勧めます。

文化庁公式HP

日本語教育機関の法務省告示基準第1条第1項第13号に定める日本語教員の要件について|文化庁

 

※注意!

日本語教師養成講座は、いまでも海外で取得出来たり、通信で受講可能な講座がたくさんあります。それらは自由産業のため、誰にも止める権限はありません。つまり、開設はこれらからも自由であり、受講も自由です。

 

しかし、上記の文化庁の告示通り、

 

国内の日本語学校で働くことを想定している場合、文化庁の認可を受けた日本語教師養成講座である必要があります。

 

この決定がいつまで効力を持ち続けるかはわかりません。

しかし、国内の日本語教師が事実上文化庁の許認可を受ける事業体として、ひとつの産業化(=プロ化)と資格の厳格化をスタートさせたことは、よいステップです。

 

次回以降は記載されている日本語教師養成講座や、受講を決める際のポイントをご紹介していければと思っています。

 

 

 

 

 

 

 

【日本語教師の情報収集】オトクな無料イベントに参加しよう

日本語教育業界の情報収集方法

 

まだまだ情報も少ない日本語教育の業界ですが、その道を専門としている業界書籍の会社はじめ有名どころは数社あります。日本語教師養成講座の情報を各社調べることも重要ですが、広く一般的な業界情報の収集は先だって役に立ちます。

 

スリーエーネットワーク

イベント・その他情報 | スリーエーネットワーク

 

業界最大手の一つ、「みんなの日本語」という教科書を出版している会社のイベント情報です。全国を網羅したトピックと採用情報も掲載しています。

 

とくに教科書の会社らしく、教材の教え方講座などのオトクなイベント情報をのせています。

 

アルク

日本語教育に関するセミナー・イベント|日本語・日本語教師|アルク

 

語学教材の大手、アルクのHPです。英語や日本語など語学教材で見たことがある人は多いかもしれません。就職情報はありませんが、セミナーや各種の業界情報が満載のHPで見ごたえ十分。

 

日本語教育業界について知らない方は、最初の接点として、最適ではないでしょうか。

 

③そうがく社

日本語イベント情報

 

こちらも書籍関係の会社の運営するHP。業界セミナーはじめ、研究会系や学会系のセミナー情報を網羅。無料だけではなく、有料のイベント情報がたくさん掲載されています。研究情報は、その道のプロや最新の研究動向を知るのに役立ちます。

 

すこし日本語教育をかじった人や、内容の分かる人向けと言えるでしょう。

 

上代表的な三社をご紹介してみました。

他にも、みなさんご存じの役に立つHPなどはありますか?もしご存知でしたらコメントに残して頂ければ幸いです。

 

独学でも十分受かる! ≪日本語教育能力検定試験の願書受付はじまる!≫

●通称[検定]の願書受付はじまる

この試験は、民間の資格試験であり、保持していなくても日本語教師の道に進むことは可能ですが、日本語を教えるものとしての,その知識、能力が日本語教育の専門家として必要とされる基礎的水準に達しているかどうかを検定することを目的として実施、とされています。

事実上の足切りとして機能している側面もあります。

2017年の概要は、
出願期間:6/19(月)~8/7(月)
試験日:10/22(日)

となっています。

●気になる試験の内容は?

試験の内訳とその内容は

「社会・文化・地域」
「言語と社会」
「言語と心理」
「言語と教育」
「言語一般」

以上の5区分からなります。


また、試験時間の配分は、
1. 〈基礎的な知識全般〉:90分(100点)
2. 〈リスニング〉:30分(40点) 
3. 〈総合的・実践的問題(記述あり)〉:120分(100点)

かなりの長時間試験といえます。当日の体調管理も重要です。

 

●願書はどこでもらえる?

 

紀伊国屋など全国書店で置いています。

また、ネットでも入手可能です。