現役日本語教師がお伝えする!【420時間養成講座の総合情報】

日本語教師養成講座の総合情報ブログ。授業の内容はじめ各学校の特徴や費用、日本語教師の求人など日本語教師にどうやったらなれるか?

【良い日本語教師養成講座を見分ける方法①】設備編

●学校の設備って重要

 

日本語教師養成講座の受講を予定しているとき、数校の見比べをすることが一般的に考えられます。これは普段の行動と同じです。

つまり、「A店の大根は50円、B店は100円!じゃちょっと離れているけどA店まだ買いに行こう」といった具合。見積もりを取って比べて自分で納得し良い方を選ぶことと同じです。

 

日本語教師養成講座も数校見比べて決めてほしい。

 

●トイレ見ましたか?

学校の設備の中ももちろん重要ですが、意外と見比べに如実に実力が反映されてしまうのがトイレだったりします。日々のメンテナンスや見回り、投資などがココに現れてしまいます。また、経営的な側面からも実力が現れます。男女別か、水周りの設備は備えているか?は重要なキーファクターです。

 

●事務員の態度や清潔感

これらは上記も含めて個人的な経験に基づいたものですが、事務員にも同じようにその学校の校風や実力が反映されてしまいます。閉口したのは、ある学校に訪問見学に行った際、応対してくれた女性事務員がとてもタバコ臭かったことがありました。これには参りました。また、質問もどことなく冷淡で非常に失望して帰宅したことを覚えています。会社の顔たる最初に応対する事務員がコレでは致命的です。実際、その養成講座は規模をドンドン縮小し、現在では人数限定で運営しているようです。

 

●会社の面接や家探しと同じ

我々が会社や家を探すとき、実際に事前に見たり、問い合わせをしたりする方が多いと思います。一方的な情報をうのみにせず、現場をみて肌で感じた空気感や最新の情報に触れることが出来るからです。

それらは貴重であると同時に、自分が納得して選ぶための判断材料になります。実際、養成講座を受講する際は何度も問い合わせ疑問点を解消していくことが将来設計のためにも非常に重要なステップと言えます。なぜなら、まだまだ日本語教師養成講座の情報は限定的で、ひろく市民権を得ている職業としても確立していない現実があるからです。「サムライ商法」といわれるゆえんはまさにここにあります。

 

※サムライ商法って?

資格商法(しかくしょうほう)とは、「就職に有利」、「資格を必要とする仕事を提供する」などといい、資格取得のための通信教育費用や授業料を支払わせる商法のことをいう。資格の名称が「○○士」となっているものが多いことから、「士商法」(さむらい商法)ともいう。

出所

資格商法 - Wikipedia

 

問い合わせに親身に対応してくれるか?嫌がらず速やかな返答があるか?後悔しない受講先を選ぶためにも、一部の偏った情報に左右されることなく、自分の将来に合せた慎重な対応が求められます。

 

納得できる講座選びのために。

【その情報、本当に合ってる?】ネット検索で騙されている

日本語教育ステマが多い!

 

このブログを閲覧されている方も大半は検索を掛けてヒットしたのだろうと思います。もちろん、その他リンク先から飛んで見つけた方もいるようです。そして、「日本語教師 就職」とか 「養成講座 ブログ」など検索ワードをかけるとたくさんのページがヒットすることとおもいます。

 

最大の特徴として、それらは驚くほどにステマサイトが多く、何も知らない人は情報が一方的で偏ったものに誘導されていくことが起きざるを得ない状況です。

 

ステマとは?

ステルスマーケティング: Stealth Marketing)とは、消費者宣伝と気づかれないように宣伝行為をすること。

出典

ステルスマーケティング - Wikipedia

 

●見極め方法はある?

これら業者サイドの情報は注意が必要である一方、グーグル検索を掛けると上位に表示され容易に閲覧できる仕組みになっていることが一般的です。

最大の特徴はHPのアドレスを見ることかもしれません。アドレスとは閲覧しているHPの住所のようなもので、それぞれに割り当てられています

業者のステマではそれらが、OOO.jpやOOO.comなど独自の住所を持っていることが多いです。一方で、民間の一個人ではブログの場合は当アカウントのようなhatenablogはじめ、gooblogやseesaaなどがHPのアドレスに入っています。

 

●民間の日本語学校のブログも注意しつつ参考にしよう

日本語教師の情報検索では、民間の日本語学校のブログなども参考になります。例えば、420時間養成講座の内容や受講生の感想、実際の授業の様子をアップしているブログもあります。また、youtubeに「日本語教師 養成」などとワードを入れるのも一考です。動画で実際の授業を配信したり、情報を提供している学校なども増えてきました。もちろん、これらは学校サイドの情報提供であり、彼らの宣伝であることも考慮しつつ、見極めて取捨選択することが肝要と言えます。

 

 

 

●ググれば?意外と出てくるいろんな情報≪日本語教育振興協会の有資格者になる重要性≫

日本語教師養成講座の情報

 

最近では留学生や技能実習生の増加、関連分野の広がりと相まって、日本語教師養成講座の開講やそれらの情報なども増加しつつあります。

 

例えば、短期大学や専門学校、民間などの分野でも新規開設の動きが見られます。

 

●情報検索の重要さ

 

こうした新規開講含めて非常に重要なのは、「インターネットで情報をとる」ことです。とりわけ日本語学校や海外、民間が開校をしている日本語教師養成講座は資格学校や専門学校に比べて情報が少なかったり、限られていることが散見されます。

 

日本語学校の探し方

 

通常の場合、日本語学校の情報は下記で一括検索が可能です。

▼日本語振興協会HP

日本語教育機関案内 | 日本語教育振興協会

 

2017年から、国内の日本語教育地殻変動のスタートです。

つまり、国内の進学を目的としている、日本語学校に講師として採用される一つの条件で気をつけるべき点が追加されました。

日本語学校で日本語教員をするための採用条件の一つに、文化庁認可の日本語教師養成講座の受講が要件として定められたのです。これを、日本語教育振興協会の有資格者 と呼んでいます。

 

文化庁リンク

www.bunka.go.jp

 

海外や民間、通信などの日本語教師養成講座の中には、こうした事実をしっかり説明をしてはいますが、日本語教師の職は上記↑日本語学校以外にもたくさんあり、文化庁認可の講座でなくても可能である旨説明をしているかのようなHPも散見されるようです。

 

これは一理ある事実ではあります。なぜなら、日本語教育の業界自体は民間で事業運営することは自由であり、教師養成講座の開設自体もやはり自由産業で誰しもが開設が可能です。しかし、テクニカルに正しくても、受講する側にとってはこれらの実態面におけるデメリットもしっかりと認識しておくことが肝要といえます。

 

つまり、国内に限って言えば、日本語教師として給料をもらい仕事として生計を建てる職種になりうる日本語教師と言うのは、日本語学校が多いという実態があります。現在でも、日本語教育はボランティアや交通費程度の謝礼などで支えられている厳然たる事実があります。そうした講座では特別資格は求められることはなく、文化庁の認可を受けた講座であることは当然ながら問われません。善意のボランティアは否定するものではありません。

 

しかし、生計を立てる日本語教師として国内の就業を想定している場合は、文化庁認可の日本語教師養成講座を受講し修了する選択が賢明ではないでしょうか?少なくとも、進学を目的とした日本語学校に就業を想定する場合、文化庁認可の講座でない場合は修了証が紙きれとなってしまいかねません。

もちろん、その他の採用要件である、大卒の主専攻または副専攻、或いは日本語教育能力検定試験の合格を満たす方はそれで応募が可能です。

 

何れにしても、上記のようにインターネットで情報検索をかけると、文化庁や関連団体がしっかりアナウンスをしています。

 

 

【穴場】タダで日本語教師になる方法

日本語教師養成講座は高い!

 

民間の日本語教師養成講座は通常、授業料として概ね50-60万前後が相場です(2017年8月現在)。これが高いかどうか?はご自身の費用投資に対するバランスや価値観によります。たとえば、英語学校に通学しても、3カ月で10万前後するものもあり、ジムに通っても1カ月5.000円など費用がかかります。

 

●タダで受講する方法

①休職者支援訓練を利用する

国内の失業者や何らかの原因で仕事の継続が困難な場合は行政による支援を受けることが出来ます。その中に、日本語教師養成講座の受講がある場合があります。もちろん、本人の状況や所得など条件はありますが、その事項に該当した人は一見の価値があるのではないでしょうか?

 

つまり、国内の日本語教師業は失業対策の一環を担っている、厳然たる事実があります。とりわけ20-40代の男性失業者は雇用の調整弁として不安定な状況にある層が一定程度存在しています。

 

そうした人々に対する訓練として、行政支援を得た日本語学校が養成校として存在しています。通常は養成講座の通学費用は50-60万ですが、この講座では教科書代の12.000円受講が可能とのことです。

 

▼休職者訓練については下記参照

www.jeed.or.jp

 

2017年8月現在では、下記学校でまだ募集をしています。

▼メロス言語学

http://nintei.jeed.or.jp/kyushokushien/search/detail.xhtml?id=4-28-13-02-20-1253

http://www.meros.ac.jp/about_course.html

 

この日本語学校は歴史も古く、多くの日本語教師を養成している業界でもよく知られた機関です。授業見学も受け入れているようです。

 

帰国ボランティア教育訓練手当を受ける

この制度はJICAボランティア限定の話になりますが、活動の終了後、一定の条件を満たすと、費用が還付されます。

 

▼JICA公式HP関連リンク

www.jica.go.jp

 

現職参加制度を利用した場合はその対象とはなりません、活動の終了後に一定の職業訓練を受ける必要性が認められている証左と言えます。日本語教師の養成講座も申請が可能です。通学、通信ともに可能ですが、実施機関、実施場所とも日本国内である必要があります。

 

※※※ごくまれに、国外の日本語教師養成講座が「当機関も対象である」かのごとく表記をしている場合も散見されますので、注意が必要かもしれません。

(2017年8月現在)

徹底解説!【文化庁告示(新基準)とは?】

文化庁の「認可」

 

2017年から、日本語教師養成講座に大きな変更が加えられました。

 

それは、文科省文化庁)が日本語教師養成講座に届け出制を設けたことです。最大のポイントは「留学生の進学目的の日本語学校法務省告示校といいます)で教師をする場合、リストにある養成講座を受講する必要がある」ことです。

 

このリスト外の日本語教師養成講座もたくさんあります。インターネットで「日本語教師養成講座 海外」などど調べれば沢山ヒットするかもしれません。あるいはボランティア講座や短期の通信講座なども多種多様に検索できると思います。

 

養成講座の認可されたリストは文化庁公式HPからチェックが可能です。

http://www.bunka.go.jp/seisaku/kokugo.../kyoin_kenshu_list.pdf

 

 

●告示の最大のポイント

リストにない養成講座講座の修了証は法務省告示校に限っては教員資格としては認められない、ということになります。

逆に言えば、国外や留学目的ではない民間の語学学校(つまり、ビザを出さない語学学校)などでは、全く関係のない話である事がわかります。日本語教師に国家資格はありません。つまり、現状ではどこでもだれでも日本語教師養成講座の開設が可能です。

 

●今日の整理

 

日本語学校(留学生の進学目的の学校)→法務省告示校という

日本語教師養成講座には文科省の認可した機関とそうでないものがある

法務省告示校(①参考)で日本語教師をする場合は文科省認可の養成講座を受講する必要がある。

 

あまり知られていない【日本語教師養成講座】で効果を上げる方法

●専攻をよく調べておく

 

日本語教師養成講座の授業では、一般的に座学と実践があります。
この中でどの先生、どういう先生が担当されているのか?でその後の日本語教師人生が大きく変わります。

 

なぜなら、まだ日本語教師という職業は資格が国内で統一されていない面も多く、個人の力量や思い(言語感)におおきく左右される現実があるからです。

 

つまり、何か理論を習ったとしても、そこに「外国人に教える」という視点を常に持っていないと、ただの絵に描いた餅に終わってしまう訳です。相手は言葉の通じない人である、という前提で授業を進めないといけない。これは分かっていても、感覚的につかむことがなかなか難しいのではないでしょうか?

 

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●国文法か、言語学専攻か?

 

例えば、日本語の文法を習う授業が象徴例です。通常、「食べます」とか「食べて」というように、変化をさせて使い分けをしていますが、ここには一定のルールがあります。

 


この法則を学んだだけでは、何の意味もありません。

 

 

「それをどうやって学習者に伝えますか?」

 

 

という方法論を伴って初めて日本語教師の意味を持たせる事ができます。通常、国文法を専攻した先生は、文法の説明で止まりがちです。彼らは言葉を分析する専門家で、どう教えるか?誰に教えるか?を想定した研究をしていないのです。

 

これは致命的と言えます。

 

実は、日本語教育の分野ではまだまだこうした視座で論じる事ができる状況は生まれていません。例えばこれが、言語学を専攻した先生だったら?言葉を習ったり教えることに国文法よりは敏感ですから、一定の知見を持った、より実践的な授業を展開してくれるかもしれません。

ただし、国文法を一方的に批判することもフェアではありません。

なぜなら、日本語教師として経験を積み、素晴らしい授業をする国文法の先生もいるからです。この点、国文法だからダメとは一概には言えません。その担当される先生の経歴を見極める上で、国文法であれば日本語教師の経験を積むことで十分カバーしうるからです。この点こそまさに、個人の力量が大きく授業の成果に現れる理由です。

 

日本語教師養成講座では、講師の経歴をチェックしながら、自分がどのような教師になりたいか?進みたい道を想像しながら選ぶ先生を決めることが肝要と言えます。

【重要】日本語教師養成講座を選ぶ時のポイント

 文化庁の基準を満たす講座を選ぶ

 

2017年より、日本語教育は大きく動き出しています。

 

日本語教師養成講座を選ぶとき、文化庁の認可を受けている講座を受講することを強くお勧めします。2017年8月より、日本語学校で仕事を得る場合、この文化庁認可を受けた講座である必要があります。現状では、どこでも誰でも開設できる講座ですが、それゆえ問題も発生していました。教師の質の確保はじめとしたソフトのみならず、文科省サイドの許認可権や監督官庁と裁可の関係など綱引きもあったのではと思います。

 

つまり、2017年より「文化庁による事実上の許認可行政のスタート」であり、これは今までにない、大きな地殻変動であるといえます。

 

文化庁のHPで確認できる

どこの講座が文化庁の認可を受けているか?は文化庁HPで確認できます。最新情報を入手しつつ、記載の講座を調査して受講に進むことを勧めます。

文化庁公式HP

日本語教育機関の法務省告示基準第1条第1項第13号に定める日本語教員の要件について|文化庁

 

※注意!

日本語教師養成講座は、いまでも海外で取得出来たり、通信で受講可能な講座がたくさんあります。それらは自由産業のため、誰にも止める権限はありません。つまり、開設はこれらからも自由であり、受講も自由です。

 

しかし、上記の文化庁の告示通り、

 

国内の日本語学校で働くことを想定している場合、文化庁の認可を受けた日本語教師養成講座である必要があります。

 

この決定がいつまで効力を持ち続けるかはわかりません。

しかし、国内の日本語教師が事実上文化庁の許認可を受ける事業体として、ひとつの産業化(=プロ化)と資格の厳格化をスタートさせたことは、よいステップです。

 

次回以降は記載されている日本語教師養成講座や、受講を決める際のポイントをご紹介していければと思っています。